解約権を留保している場合は解約することができます。

解約権が留保されていない場合は貸主と合意することが必要です。

契約成立前であればキャンセルすることは問題ありません。

ただし、いつの時点で契約が成立したと判断できるかは難しいことがありますので、まずは速やかにキャンセルしたい旨を貸主に申し出て、話し合う必要があると考えられます。

解約申出後、最低1ヶ月後までの賃料は支払うのが一般的です。つまり解約申出が遅かった時には、転居前・転居後の2部屋両方分の賃料をダブルで支払いしなくてはいけません。 これを防ぐには出来るだけ早い段階で解約予告を行い、次の物件を探す際にタイミングよく入居できる物件を探す事です。但し、全く家賃が重複しないのは難しいので多少のあきらめは必要です。

物件を管理している不動産会社によって多少通知のタイミングは異なりますが、賃貸借契約満了日が近づいてくると、賃貸借契約更新のご案内が送付されます。万一、満了日の１ケ月前になっても更新のご案内が届かない場合には必ず不動産会社にお問い合わせしてください。